ホテルの中には、耐震補強により安全性が高められているものがあります。特徴は二つ有り、1981年6月に改正された新耐震設計基準が適用されていない、旧耐震設計基準で建てられた建物であること。耐震改修促進法で耐震診断が義務付けられている、3階以上かつ床面積5,000㎡以上の宿泊施設であることの二つです。それ以外でも自主的に耐震診断を行い、補強により安全が高められた建物もあります。旧耐震設計基準で建てられた建物が全て、耐震性が低いわけではありません。旧耐震設計基準と新耐震設計基準の違いを知ることで、地震に弱い建物の特徴を知ることができます。宿泊施設は無防備な状態で利用する性格の施設なので、事前に耐震性を確かめ、地震に対して安全であることを確認しておく必要があります。

耐震補強は旧耐震設計基準の建物が中心

耐震補強がされているホテルの特徴は、建築されたのが、1981年以前であるという事です。1981年6月に建築基準法が改正になり、新耐震設計基準が適用になりました。それ以前に建築確認申請がなされた建物は、規模や階数、用途によって耐震診断の対象となります。それ以降の新しい建物は、新耐震設計基準で建てられ、その後の大地震でも安全性が確認されています。そのため、新耐震設計基準で建てられた建物は、耐震診断の対象から除かれます。古い建物が必ずしも耐震性に劣っているわけではありません。古い建物でも、壁の量が多く、壁のバランスも良い建物は、高い耐震性を示す場合があります。ホテルは一般に壁が多く、耐震性は高い傾向にあります。1階が駐車場などのピロティーとなっている一部の建物で、耐震性に問題のある場合があります。

耐震改修促進法の目的と対象となる建物

新耐震設計基準が公布されて以降、戸建て住宅などの構造計算がされていない建物を除き、新たに建てられた建物の耐震性は問題がないことが確認されています。しかし、旧耐震設計基準で建てられた建物に関しては、必ずしも安全性が確認されたわけではありません。不特定多数の人々が利用し、又は、公共性の高い建物に関しては、耐震診断により安全性を確認する義務が、耐震診断促進法に定められました。ホテルの用途では、3階以上かつ床面積5,000㎡以上の建物が耐震診断の対象となります。それ以外の宿泊施設では耐震診断は義務ではなく、所有者等の任意でなされます。耐震診断の対となった建物の内、耐震性が低いと診断された建物に、耐震補強が必要となります。したがって、対象となる宿泊施設は、比較的規模が大きい建物であると言えます。